☆☆パンゲア：パンゲア大陸。超古代に存在していた超大陸の名。現在の諸大陸に分裂する前に一つであった大陸の名称。デジタルの時代、アナログでは考えられなかったスピードとロジックで、世界はパンゲアのような一体化した世界に収れんされつつあるのではないか。
★今日の画像は、5月に引退が決まったJR西日本『北陸線米原－木ノ本間「ＳＬ北びわこ号」のけん引車』、『新型BMW Z4のシルエット画像』と、冬の名残りの『スイセン』、春のきざし『仏の座』、そして牛田山で今年初めて出会った『ヒオドシチョウ・タテハチョウ』です。まだ三寒四温の時期は続きますが、必ず来るよ春は、です。おまけに『ボロニア』、ピンクの可愛い花です。
BMWの『新型Z4』は、トヨタの『新型スープラ』と双子車である。マツダロードスターが、イタリア『アバルト124』と双子車であるのと同じ手法。スポーツカーは開発コストが膨らむ時代で、単独では採算が取れない時代。このような提携関係が多く出て来るのだろう。右下をクリックすると、大きな画が見られます。
★★★アフリカ・モロッコ南部に自生する『アルガン』。実から取れるオイルを米ハリウッドスターらがスキンケアで愛用しているとの情報がSNSなどで流れ、10年前から火が付いた。今や米アマゾンで4万点の関連商品が販売されるヒット商品だ。家内工業による小規模生産だったが、大規模な生産組合が次々と誕生。生産量は現在の年4千ﾄﾝから2020年には1万ﾄﾝに伸びる見通しだ。EUや米国など50カ国以上とFTAを締結するモロッコは10億人に上る世界市場に売り込みをかける。
国や大企業を中心としたこれまでのグローバリぜーションは、先進国が天然資源などの一次産品を途上国から購入し、途上国はそこで得た外貨で先進国から工業製品を輸入する『南北貿易』がエンジンだった。しかし資源価格に依存する経済は脆弱で雇用も不安定。そんな途上国が自ら自由貿易に身を投じることで自立への道を歩み始めた。
かつてフランスの植民地だったモロッコも一次産品のリン鉱石の輸出国だが、今では自動車産業の一大集積地だ。仏自動車ルノーが年40万台を生産し、その大半を欧州に輸出する。急速なITの普及も途上国の追い風となっている。
『市場に行く必要がないし、値切り交渉もなくて便利』。ナイジェリアでEC電子商取引を利用するオデボデさん(31)はこう話す。ナイジェリアでは固定電話よりも携帯電話が普及し、EC市場が急拡大する。同地で展開するECサイト大手『モール・フォー・アフリカ』は、米ECサイト大手のイーベイと提携し、アフリカの衣料品やアクセサリーを米国でも販売する。
貿易自由化を進める途上国や新興国は保護主義に揺れる先進国を横目に、自らの貿易権づくりにも動き出す。昨年末のニジェール。アフリカの貿易担当相が55カ国・地域による自由貿易圏CFTA創設で合意した。3月にも各国首脳が署名する。『南南』という新しい繋がりだ。ニジェールのイスフ大統領は『雇用もない、貧困も減らせない脆弱な経済と決別する』と訴えた。陸続きのアフリカで貿易障壁が取り除かれれば、経済は活性化する。国連はCFTAで貿易量は今よりも52%増えるとはじく。
中南米でも保護主義に揺れる米国抜きの貿易網作りが進む。ブラジルなど南米4カ国による南米南部共同市場『メルコスル』はEUとFTA交渉を再開。チリやメキシコなどが作る『太平洋同盟』との統合構想も浮かぶ。国連貿易開発会議UNCTADによると、途上国の世界貿易に占める割合は00年に3割だったが、16年は4割を超える。グローバリぜーションの流れは途上国を着実に自由貿易の受益者へと押し上げている。
★＜子供になってほしくない職業＞ソニー生命は昨年4月に、全国男子中学生100人に『将来なりたい職業』のアンケート結果を発表した。
1位 ITエンジニア・プログラマー
2位 ゲームクリエーター
3位 YouTuber
4位 プロスポーツ選手
5位 エンジニア
なんと言っても、注目を浴びたのは3位の『YouTuber』だ。ここ数年で子供達にとっても身近な存在となったスマホ。そのスマホで彼らが最も見ているコンテンツのひとつがYouTuberの動画コンテンツ。
商品レビューや『やってみた』などい、さまざまな動画が存在するが、中には過激で大胆な行動に走る者も少なくなく、今やYouTuberは良くも悪くも目立つ存在になりつつある。
こうした子供達の夢に対し、親世代はどのような感情を抱いているのだろうか。今回、日刊SPA!取材班が、子供を持つ30歳以上の男女100人に将来なってほしくない職業を聞いた。
1位 YouTuber
2位 営業マン
3位 ゲームクリエーター
4位 スポーツ選手
5位 公務員
なんと、1位はぶっちぎりでYouTuberだった。今やHIKAKINのようなトップクラスになると広告収入などで年収億円超えとも言われるこの職業。だが、親世代は明確にNOを突きつける。なぜ、YouTuberが親世代から忌み嫌われるのか。その理由の一部。
◆母親編
・趣味ですることで、仕事としては安定性がない
・安定していない。バカなイメージ。今だけの職業。
・人気が出れば良いが、そんな人わずか一握り
・安定していない。自分勝手で、自分が大好きな変な人と思われる。
◆父親編
・一生続けていける仕事ではないから。
・安定していない。再生回数を増やすことに夢中。物事の判断が鈍ってしまう。
・パソコンに向かってばかりの仕事をして欲しくないから。
・もう少し現実味のある、出来たら誰かのためになるような仕事をして欲しい。
親からは、YouTuberがとても嫌われている様子。だがな、お父さん、お母さん、息子や娘が就職し、30年も経った頃には時代はすっかり変わっているよ。今だって、あの大手メガ銀行から逃げ出す人達は多いし、今流行っているデザイナーとかコンサルタントとかいう職業は一昔前には、まさに不安定な仕事の筆頭だったのよね。時代は変わる。親の目で見た職業感なんてあてにはならない。今成功している人達の若いとき、親からどういわれたか。船村徹さん、いずみたくさん・・。みんな親から反対され苦心惨憺の生活の中から芽を出した人達なのだよね。
私は、子供には『何でもいいから、自分が一生懸命になれる仕事を選べ』と言いますね。まさに『好きこそ、ものの上手なれ』だし、そのための努力には苦労、苦心を感じないからな。
★＜よみうりランド、新『絶叫マシン』＞『よみうりランド』は、新アトラクションとして絶叫マシン『ハシビロGO！』をオープンする。直径9mの円盤状の乗り物が回転しながら、傾斜のついたレールの上を左右にスイングする『絶叫マシン』で、集客の拡大につなげる狙い。新アトラクションは、40人乗り。アフリカに生息する大きなくちばしが特徴の鳥『ハシビロコウ』をモチーフにした。最高到達点は15.5mで、目が回るほどの回転と風を切る爽快感が楽しめる。
『よみうりランド』は、大正13年、貧乏厄介新聞社、読売新聞の経営を引き受けた『正力松太郎』がその後、販売部数促進のため創設した家族向けレジャーランド。当時読売新聞は発行部数5万部という、吹けば飛ぶような新聞社。が、歴史が長いだけあって、政財界に資金援助を求め、それが長く続き、政財界の重荷、じゃま物になっていた。そこで政財界は、皇太子狙撃事件の責任をとって警視庁を辞任した正力松太郎に矢を立て、10万円で読売新聞を買収させた。
正力松太郎は弁論人、メディア人ではなく、ひたすら社長として読売新聞の復興増版に力を注いだ。その一つに、読者優待菊人形展無料入場券配布がある。社内で1人無料券を配っても意味がないと反対されると、1人行こうと言えば、家族全体が来てくれる。1枚の無料券が、何倍にもなって帰って来るなど力説し、このようなサービスと並行して読売新聞の発行部数は増えて行った。発行部数が10万部に達した時、社内に巣くっていた共産党系記者を整理し、健全経営に舵をとった。
さらには、アメリカのプロ野球を招聘し、全国で試合をして、読売新聞の名をあげた。その連鎖で、読売新聞が創設した『よみうりランド』も生まれ、また『読売ジャイアンツ』も生まれた。日中戦争時には、写真記者を多く戦地に送り込み、一面トップに戦地第一線の迫力ある大きな写真をかざすなど、独特の編集を行った。それやこれやで、最初5万部だった発行部数は終戦時には200万部にまで躍進したのである。『よみうりランド』はその躍進の手足として働いた。
★＜DAZNに失望＞DAZNは今季から、巨人主催試合を除き、全カードを中継すると。いいねえ、カープも見れると感心した。今既に加入し、DAZNでJリーグ観戦をしているので、新たな料金は発生しない。テレビに直接受信は出来ないが、タブレットで受信し、HDMIでつないで、テレビ画面で観戦出来ると。
ところがである、ネットで周辺情報をチェックしていたら、何とDAZNではカープ主催のゲームは、広島県内では視聴できないと。理由は、カープが経済的に苦しかった時代、地元民放に助けてもらっていて、その借りを返すために、DAZNのカープ中継は広島県内では視聴できない契約にしたのだそうだ。そのためDAZNはプログラムを改訂したと。
Jリーグの放映権は、Jリーグ本部が一括管理し、収益の分配も本部が平等に行う。が、プロ野球の放映権は各球団が持っており、中継放送者は個別に球団と交渉する必要があるのだそうだ。
折角、スカパー!のプロ野球セット料金4,000円が浮くと喜んだのに、水泡に帰した。全く残念なDAZNのカープ中継中止ではある。
★＜テスラ危機続く＞EVメーカー『テスラ』の苦境が続いている。『モデル3』の生産が予定に全然達しないからである。週5千台の生産を目指すとしていたが、目標達成時期を何度も先送りしている。テスラの従業員、元従業員は、NBCの取材に対して、テスラの部品の不良率は『驚くほど高い』と語っている。これは、モデル3の生産目標達成に向けた同社の能力を大きく脅かしている。
テスラの『キャッシュバーンレート現金燃焼率』は大幅に高まっており、車の販売によって十分な現金を得ることが出来なければ、外部からの資金調達に頼るほかなくなる。昨年は1四半期でこの額が1千億円を超えたこともあり、保有現金は12月までに3,700億円にまで減っている。
テスラでは経営幹部の離職が後をたたない。組織から多数の幹部が離れていくということは、トップに問題があることを示唆している。これは政治の世界だけではなく、ビジネスの世界も同様である。企業が財務担当の幹部を急速に失っているという場合、原因は帳簿の不正を行っていたか、CEOから規範に反する何らかの行為を要求されたかのどちらかと考えることが出来る。テスラでは昨年、最高財務責任者CFOが辞任。3月上旬には最高会計責任者が、その翌週にも財務部門の幹部2人が辞任している。
ブルーンバーグによれば、テスラは2月に週936台のモデル3を生産していたと見られるが、そのペースは3月に入って鈍化していると言う。
米投資会社の証言によれば、株主のうち保有比率の高い10社中3社が最近、同社株の一部を売却したと言う。また2番目の大株主のフィデリティ・インベストメンツは昨年、保有していたうちの33%近くを手放している。トヨタがテスラとの提携を打ち切り、全株式を売却したのが昨年初めだったかな。トヨタはそれでも投資利益1,500億円ほどを手にしているし、今のテスラのリスクからは完全に開放されている。賢いトヨタではある。
★＜佐川の罪状＞財務省の決済書改ざんの張本人と目される佐川元理財局長。もし改ざんの張本人が佐川だとすると、どんな罪になるのか。週刊新潮の記事のよると、3つの可能性があると。まず、一部削除していたことで『公文書等毀棄ｷｷ罪』、文書の作成権限がない人が公文書を変造していた場合の『公文書変造罪』、そして作成権限のある人が決裁文書を嘘の内容に変造したならば、『虚偽公文書作成罪』に相当するそうだ。ちなみに『公文書等毀棄罪』は懲役3ヵ月以上7年以下。『公文書変造罪』と『虚偽公文書作成罪』は懲役1年以上10年以下となっている。
元東京高検検事の川口弁護士は、こう指摘する。『罪状の軽い公文書等毀棄罪、一方で重い虚偽公文書作成罪の両方からアプローチするだろう。佐川自身が書き換えを行ったとは考えられない。彼から指示を受け、実際に毀棄をした人物がいるはず。特捜部としては、その人物から聴取し、佐川は共謀共同正犯で同罪に問う可能性がある』と。逮捕となれば、籠池夫婦と同様、大坂拘置所に勾留となる。
これがもし逮捕され、有罪となったら、佐川の懲戒はどうなるのか。在職中の犯罪であり、遡及して懲戒を受ける可能性が高い。佐川の退職金は4999万円と懲戒分60万円が引かれている。もし有罪になれば、公務員としては『懲戒解雇』に相当する。なら、退職金はゼロとなり、返還させるのか。もし使ってしまっていたらどうなるのか。そのためには、財務省は佐川の退職金支給を保留するのがベストだと思うが、どうするのか、人ごとながら、心配だねえ。（毀棄＝破り捨てる。壊し捨てる）
★＜朝日スクープ情報源＞以前にも書いたが、企業でも官庁でも、犯罪行為が行われて、組織的に隠蔽しようとしても無理がある。例えば、三菱自動車、日産自動車、スバル、オリンパスなどの企業犯罪はすべて内部告発によるもの。組織に不満を持っていたり、正義感が強い人がいたりすると、必ず内部告発になる。
今回、3月2日の、『決裁文書改ざん』の朝日の報道はどうなのか。『scoop』には何かをすくう『シャベル』の意もある。財務省の森友文書書き換えを朝日新聞が報道するに至り、一体誰がシャべったのか、情報源を詮索する声は今も尽きない。それがここに来て、『大阪地検の検事』で反阿倍分子だと囁かれている。
朝日新聞の関係者によると、『朝日はこの書き換えられた文書を｢入手｣とは書かず、中身を｢確認｣したと書いた。その点、いわゆる阿倍応援団の面々から｢捏造か｣｢朝日の方こそ証拠を示せ｣と言った声が次々と上がった』。これと言った続報がないままに迎えた12日、あっさりと決着がついた。
改ざん前の文書を持っている可能性が高かったのは、財務省本省、近畿財務局、そして大阪地検である。実際、朝日はどこから情報を得たのか。さる幹部が打ち明ける。『ウチは東京と大阪の社会部を横断する形で、十数人の記者が集い、森友問題を継続して取材してきた。これはとても希なこと。今回の記事は、その中で大阪の記者が地検の検事から抜いてきたと言われている。2010年大阪特捜部の主任検事がフロッピーディスクを改ざんしたことを記事にして出し抜いたのも大阪社会部。伝統的に地検に強いんだ』そうだ。
もっとも、文書を見せた側の大阪地検もそれなりの思惑があった様子。『公文書の書き換えは、籠池夫婦の公判が進めばいずれ明らかになること。しかし、今ここで見逃してしまえば、検察まで阿倍を守った、と非難されかねず、結果、国民の信頼を根底から裏切ることになってしまう。その一方で、内閣人事局を牛耳る官邸は検察人事にまで口を挟んでいる。検察の中に｢アベ、なめんなよ｣と不満をため込んでいた分子がいて、いわば冷静に暴発したということだろう』と語る。スクープが生まれるのはいつも、出す方と受ける方、その利害が一致したときである。
★＜広島県でも文書改ざん＞広島県は、農林水産局の職員が作成し、上司の決裁を得た文書を、住民からの情報公開請求に備えて一部を削除したり、書き換えていたと発表した。県は、あってはならないこと、とし、懲戒処分を検討している。
県によると、書き換えがあった文書は2012年、職員2人が農林水産省と協議した際の報告書。当時、漁業関連の許認可申請をしていた住民男性への対応について同省に相談しており、報告書には、男性について同省職員が『長い電話がかかってくる』などと話した内容や、対応方針が記載されていたと言う。その後、男性に対応した県の職員は、情報公開請求を予定していると知り、課長に相談。了承を得て男性に関する記述を書き換えるなどし、実際に請求があった後に開示した。
全く、これでは政府・自治体の資料、情報は全く信用できないということになるなあ。一体何を考えて仕事をしているのだろうか、公務員達は。自分勝手が世の中に通ると思っているのかねえ。不思議だ。