今日の画像は、岐阜県本巣市の樹齢1500年と言われる満開の『根尾谷淡墨桜（ねおだにうすずみざくら』の満開、世界の8つの電波望遠鏡で撮影された史上初の『ブラックホール』。そして、家光の日光東照宮を機に、全国に700も立てられ、現在でも500も残っている東照宮の一つ『二葉の里歴史の道検｢広島東照宮｣』です。家光の東照宮建設に追随し、大名その他が徳川幕府に恭順を姿勢を示すため、全国あちこちに建てられてとのことです。遠い昔の話ではあります。右下をクリックすると、大きな画が見られます。
私は今だこのブラックホールの概念が理解できません。宇宙は無限大だとされ、その最終にブラックホールがあり物質も光も吸い込まれてしまうと。なら、吸い込まれた先、壁があればその先はどうなっているのか。宇宙は無限大とは言うけれど、どこかにジ・エンドがあるはずで、またそのジ・エンドの先には何かがあるはず。もうブラックホールが頭の中がクルクル回って、私は宇宙というものの正体がさっぱり分からない状態になっています。
★★★北海道函館市、スルメイカ漁終盤の1月。きらびやかな夜景とは対照的な漆黒の海に灯る漁り火はまばらだった。2018年度の水揚げはピークから8割以上も落ち込み過去最低の水準だ。『もうイカの街とはいえんかも知れんね』。早々に漁を切り上げた漁師も多い。
価格は平均でキロ632円と10年前の3倍。加工業者が買い付けるのは400円まで。函館の水産地方卸売市場は全国有数だが、場内は寂しげな雰囲気が漂う。環境変化に敏感で『海のカナリア』と呼ばれるスルメイカ。漁獲量は1968年には70万トンほどあったが、ここ数年は10分の1以下に低迷する。
桜井北海道大名誉教授は『産卵場の水温低下や親イカの減少で資源量はクラッシュ崩壊寸前』と警告する。かつて世界の半分を漁獲し、食した日本。今漁獲量は8位に沈む。不漁はメーカーの経営を直撃する。松前漬けで知られる道南の松前町。3月からスルメの生産が始まったが『今は産地として生き残れるかの瀬戸際』と表情は厳しい。
北斗市の珍味製造『トナミ食品工業』の工場では、業界類に代わりジャガイモを蒸す湯気が沸く。雇用を維持するため畑違いの野菜加工も始めた。利波社長は『もうイカの漁獲王国は中国』と溜息をつく。利波社長には忘れられない光景がある。ロシアで目にしたさきいかのブームだ。だが新市場への期待は瞬く間にしぼんだ。供給元は中国。遠くアルゼンチンなど世界中からイカをかき集め安く売りさばく。『日本製は高い』と相手にされなかった。日本海でも中国漁船が我が物顔に漁をする。
養殖も含めた日本の漁業産出額は16年で1兆5,856億円。世界の漁獲量が平成の30年間で2倍になったのに対し、日本はほぼ半分に減った。異変はイカだけではない。築地から移転した豊洲市場の初市の生マグロ入荷量は6割減。サンマやサケなど多くの大衆魚も不漁の傾向が続く。
水産資源は不安定で、管理と経済整合性のバランスは難しい。駿河湾の宝石とされるサクラエビ。資源保護のため禁漁が続く。18年の秋魚は1日も水揚げなし。春からの不漁で漁師、加工業者の資金繰りは厳しい。
海の異変―。獲るだけでなく、育てる漁業や新たな価値創造が求められる水産大国ニッポンではある。
★★＜日本の魚、食べタイ＞タイで日本の海産物に熱い視線が注がれている。昨年、バンコクにオープンした豊洲直送の魚市場が売上を伸ばし、すし店は急増。周辺国への販路拡大も期待されている。
午前8維持過ぎ。バンコクの中心部、スクンビット地域のトンローにある『日本市場』にトラック2台が着いた。『アワビ』『黒ムツ』などと書かれた手押しカートで場内に運び込まれて行く。700屬虜拂垢せ埔譴砲詫諭垢糞姿を見せる。『昨日、豊洲を出たピチピチの商品です』と、市場運営会社『J VALUE』の遠藤社長(46)が笑顔で話す。
市場は2018年6月に開業した。海産物は豊洲から24時間以内に市場へ。まとまった量を空輸してコストを下げ、冷凍せず新鮮さを保つ。世界でもこの規模で日本の生鮮品が並ぶのは珍しい。この市場は日本料理店の需要を狙い、日本人が多いスクンビットに立地を選んだ。ところが今、客の8割はタイ人だ。『日本料理店への業務用が大半と見込んだが、タイの個人客の多さに驚いた』そうだ。
1日の売上が半年で2.5倍に伸び、200バーツで登録する会員は1万3千人。昨年末には豊洲からの仕入れを週3回から、4回に増やした。市場に来ていた会社経営者の男性(35)は買い物籠いっぱいにマグロやウニ、カキを入れていた。『スーパーで買えないものがたくさんある。家で調理します』と話す。総額6千バーツ＝2万1千円分買った。
タイが日本から輸入する農水産物の4割が海産物だ。冷凍マグロの輸入額は17年には3億3千万円。12年から30倍以上に増えた。日本料理店は3,000を超え、中でもすし店は17年から18年にかけ1.8倍に増え、454店。新鮮な海産物への需要は高い。
タイは日本のアニメやアイドルのファンが多く、好きな外国料理では日本食が6割を占めトップだ。1,700の日本企業が進出し、日本料理店が軒を連ねる。この好条件に拍車をかけたのがタイ人の所得向上だ、家計可処分所得は、2000年から15年の間に1.7倍に。割高の日本産に手が届く人が増えた。
13年に日本短期滞在ビザ免除した効果も大きい。訪日客は12年の26万人から18年には100万人を突破。バンコクなどで日本料理店を経営する男性(47)は『旅行者が日本でおいしい魚を食べ、その情報が入ってきた。｢多少高くてもいいものを食べたい｣と言う人が増えている』と。この店では大トロやイクラが食べ放題の1,399バーツ＝4,900円コースが人気だ。
東南アジアの景色も変わってきたねえ。かつて、日本料理店と言えば、高級料理店ばかりだった。それが大衆化し、現地の人も経営、出店するようになったんだねえ。素晴らしことだ。
★★＜文系の博士課程『進むと破滅』、ある女性研究者の自死＞大きな研究成果を上げ、将来を期待されていたにもかかわらず、多くの大学に就職を断られて追い詰められた女性が、43歳で自ら命を絶った。日本仏教を研究してきた西村玲（りょう）さんは、2016年2月に亡くなった。
04年に博士（文学）に。05年、月額45万円の奨励金が支給される日本学術振興会の特別研究員に選ばれた。実家で両親と暮らしながら研究に打ち込み、成果をまとめた初の著書が評価されて、09年度に若手研究者が対象の賞を相次いで受賞。恩師は『ほとんど独壇場と言ってよい成果を続々と挙げていた』と振り返る。
だが、特別研究員の任期は3年間。その後は経済的に苦しい日が続いた。衣食住は両親が頼り。研究費は非常勤講師やアルバイトでまかなった。研究職に就こうと20以上の大学に応募したが、返事はいつも『貴意に添えず』だった。読まれた形跡のない応募書類が返ってきたこともあった。
安定した職がないまま、両親は老いていく。14年、苦境から抜け出そうと、ネットで知り合った男性との結婚を決めた。だが同居生活はすぐに破綻。自らを責めて心を病んだ。離婚届を提出したその日に自死した。
父（81）は、『今日の大学が求めているのは知性ではなく、使いやすい労働力。玲はそのことを認識していた』と語る。90年代に国が進めた『大学院重点化』で、大学院生は急増した。ただ、大学教員のポストは増えず、文科系学問の研究者はとりわけ厳しい立場に置かれている。首都圏大学非常勤講師組合の幹部は『博士課程まで進んでしまうと、破滅の道。人材がドブに捨てられている』と語る。
これが日本の現実だねえ。そのことを頭には置いていたと思うが、いざ壁にぶつかると超えられなかったのだろうなあ。悲しい現実だ。要は、受け入れキャパに対し、供給キャパが多すぎる結果でもある。昔大学院博士課程に進む人は少なかった。今はほとんど誰でも入れる。そして研究者の席、枠がないと嘆く。冷たいようだが、これは先見性の自己責任でもあろう。
同じような境遇にあるのが、事務職を希望し失職状態にある360万人の人達、そしてひきこもる61万人の人達だ。政府はこのような社会的断層に陽を当てる気はなさそうだ。360万人の代わりに外国人労働者30万人を入国させる。バカなはなしだとう思うがねえ。
拙者の例で申し訳ないが、弟の長男が大学院博士課程を出て、現在ボン大学に留学中だ。専門は『遺伝子工学』。遺伝子工学技術で人の命を助けたいと。弟は、長男の行く末、研究者としての経済的もろさを予測し、賃貸しアパートを建てた。家賃収入で息子夫婦が十分生活が出来るレベルの家賃収入がある。私は感心したねえ。技術系の博士課程を出て、留学から帰っても、研究者としての保証はないのだ。しかし本人の熱意はとても高い。それを親が受け入れたというおことだろう。まして、文系ならやっぱりその辺の事情をしっかり頭に入れておく必要があったねえ。政府の舵取りがやや間違っている、とは思う。
が、駄目なら、なぜアメリカの研究機関に応募しなかったのか、とも思うねえ。国内でトップを走っていたのなら、ロックフェラーなどの研究所で拾われてもおかしくないがなあ。あの野口英世は、懐にカネもないのに、渡米して一度の面識があったNYの大学教授のところへ転がりこんで、そこからスタートしたのだ。彼女の事情で、そこら辺りがちょっと疑問に感じたねえ。
★★＜ニュージーランド議会、銃規制改革法案をほぼ全会一致で可決＞ ニュージーランド議会は、銃規制法を修正する法案の採決を行い、ほぼ全会一致で承認した。先月15日にはクライストチャーチのモスク（イスラム教礼拝所）2カ所で銃乱射事件が発生し、50人が死亡した。
議会は銃規制改革法案を賛成119票、反対1票で通過した。成立には総督の承認を得る必要がある。アーダーン首相は先月の乱射事件の6日後に軍用半自動小銃（MSSAの販売を禁止し、銃規制を強化する方針を示した。
新たな規制では、大半の半自動式の銃器、銃器を半自動式銃器に変える部品、一部の弾倉、一部の散弾銃の流通と使用を禁じる。禁止品の所有者は９月30日までにこうした製品を放棄する必要がある。
賢いニュージーランド国民、議会だ。同じ移民国なのに、何度大規模な銃撃事件が何度起きてもしらんふりしているトランプ米国とは大違いだ。移民に対する差別のなさでも、米国に比べてとても近代的な国だなあ、NZは。
★★＜東芝のＬＮＧ事業売却、白紙に＞中国企業が契約解除連絡－経営再建に影響。東芝は１１日、撤退を決めている米国での液化天然ガス（LNG）事業について、売却先の中国のガス大手ENNグループが売買契約を解除する意向を伝えてきたと発表した。最大１兆円の損失が生じる恐れがある『負の遺産｣の処理は白紙に戻り、経営再建にも影響を与えそうだ。
この事業の売却をめぐっては、米国の対米外国投資委員会（ＣＦＩＵＳ）や中国当局による審査が遅れている。目指していた3月末の売買契約手続きの完了ができず、ＥＮＮ側は『多大な不確定性が生じている』と説明しているという。米国では、エネルギーなど国家安全保障に関わる事業への中国企業の関与に警戒感が強まっている。
ＥＮＮは１０日の取締役会で売買契約の解除を決議したのに続き、29日に開く臨時株主総会に取引中止を諮る。東芝は正式な契約解除通知は受け取っていないとしており、『話し合いを通じて状況把握に努め、ＬＮＧ事業の今後の取り扱いについて検討していく』との見解を示した。
またもや満身創痍の東芝に戻るのか。分離し、40%の株式を持つ東芝メモリーも大赤字に転落しそう。東芝の悪夢が再来する。