☆☆パンゲア：パンゲア大陸。超古代に存在していた超大陸の名。現在の諸大陸に分裂する前に一つであった大陸の名称。デジタルの時代、アナログでは考えられなかったスピードとロジックで、世界はパンゲアのような一体化した世界に収れんされつつあるのではないか。
★今日の画像は、14年ぶりにフルチェンジしたロールスロイスの最上級車種『ファントム』です。6.8ﾘｯﾄﾙV12型、510馬力、900Nmのエンジンが3ﾄﾝに迫ろうというボディを軽々と動かす。まあ、そのステイタスに似合う人しか乗れないね。もちろん運転手付きで。価格は標準モデルで5,460万円、エクステデッド・ホイールベースは6,540万円だ。
★★★フランス北部『カレー』。中東やアフリカから来た20～30代の500人くらいの人達が野宿をしながら対岸の英国への不法入国をうかがう。『将来のない生活より英国に行きたい』。エチオピア国籍の20歳の男性はこう語った。途上国の混乱を逃れて先進国に向かう移民や難民。先進国の市民から見ればこうした途上国の人々雇用を奪い、社会を不安定にする存在に映る。それが米欧で政治的な混乱をもたらした。危機をどう乗り越えるかが問われている。
生活に必要な最低限の収入を国が補償する『ベーシックインカムBI構想』。2017年にフィンランドが世界で初めて国単位で実験を始めた。25～58歳の2千人の失業者を無作為に選び、2年間で月7万6千円支給する。人口4千人の西部ユルバに住むヤルビネンさん(39)は窓枠装飾を営んでいたが、5年前に廃業した。『間違いなく収入が入るので安心してビジネスを立ち上げられる』。今は映像制作の起業に取り組む。
支給金額は必要な生活費の半分程度だが、失業手当などの行政サービスが手厚い北欧では十分だ。BIを元手に職業訓練などを経て付加価値の高い新しい職場に挑戦する。その試みが正解かどうかは分からないが、迫り来る大きな変化への対応を自己責任と片付けるのは無理がある。
『子供もグローバル化に対応出来るスキルが必要だ』。こう話すのはオーストラリアにあるグラーツ工科大学のスラニー教授。グローバリぜーションに適応したスキルを身につけるには早い時期からの訓練が重要と訴える。現在オーストラリアなど3カ国でスラニー教授が開発したゲーム作成アプリを実験的に使い、子供達がプログラミングを学ぶ。その名もプロジェクト『no one left behind置いてきぼりゼロ』だ。
取り残された国の人々を絶望から救い出す知恵も問われている。ヒントの一つは米サンフランシスコに本拠を置くネットを使ったマイクロファイナンスのNPO『キヴァ』。途上国にいる起業家に電子決済で小口融資する枠組みで82カ国、270万人への貸付実績は10万ﾄﾞﾙを突破した（？）。
『グローバリゼーションと民主主義と国民国家の3つは同時に実現出来ない』。11年、ロドリック米ハーバード大教授は犠牲なしにグローバリぜーションは進められないとした『トリレンマ』を指摘した。しかしグローバリぜーションの流れが止まらない以上、摩擦や不満に真正面から向き合うことが欠かせない。各国が手探りで取り組みを進める中、ロドリック教授は17年末こうも指摘した。『グローバリぜーションは人間の営みによるものだ。良くも悪くも作り替えることが出来る』。
☆☆カレーは、イギリス・ドーバーとのフェリーが行き来する国際港。10年前、私はあのドーバーの白い岸壁を見るべく、パリからロンドンまでバスで行った。海峡はカレーからドーバーへ。たった40分で着いた。広島～松山より短い距離。フランスとイギリスはこんな近い距離関係にあって、いがみあっていたんだな、と正直見直した。
★＜音楽に合わせ花火1万3千発＞音楽に合わせて1万3千発の花火を打ち上げる『京都芸術花火2018』が5月30日、伏見区の京都競馬場で行われる。花火大会は13年ぶり。2014年から札幌市や名古屋市などで『芸術花火』と名打って行われている花火大会の主催メンバーが、京都市や市観光協会などに呼びかけて実現。関西での開催は初めて。京都市によると、市内の大規模花火大会は13年ぶりのことだと。『市民に感動を与え、京都の名物イベントに育てたい』と語っている。
★＜長崎県転出ワースト6位＞総務相が行った2017年の人口移動調査で、長崎県は転出者が転入者を上回る『転出超過』が5,883人に上り、都道府県で全国ワースト6位となった。長崎市からの転出超過が最多で、1,888人を記録。魅力ある長崎県作りに期待がこもる。日本一はどの県なのだろうか、発表がない。ネットを検索すると、どうやら福島県らしい。原発被害の影響が大きいのだろうなあ。罪人なり、悪人なり東京電力だ。
★＜始まった米中貿易戦争>トランプ大統領が、301条を適用し、実質広範囲に中国製品に高関税を課す制裁措置に署名した。鉄鋼・アルミの輸入制限も実施する予定。中国による知的財産権侵害や米企業への技術移転の強要に対抗したもの。高関税の対象品目は100以上になり、年間3～6兆円規模になる見通し。
これに対し中国は、徹底的につきあう、とコメント。戦争は勃発した。誰が得をするのか。アメリカでは、高関税により、低価格原材料の入手が困難になる業種も多い。これが最終製品の値上げにまで波及すれば消費の芽を摘む。設備投資を控え、ひたすら利益至上主義をとったアメリカ産業の敗退を象徴する。中長期的な経営の目を持てば、アメリカの鉄鋼、アルミ産業も国際競争力を維持できたろうが、目先の利益を追い、株価維持に走る経営者のもとでは、企業は退化する。このブロックも長期的には維持が難しいだろう。しかも貿易で赤字を計上しても、フォードやGMのように中国で稼いで、米本社に配当を送る仕組みでは、経常収支で黒になればいいという見方が現代的である。貿易そのものだけではなく、資金の流れ全体を見る必要がある。まあ、トランプにしてみれば、秋の中間選挙に向け、必死で何でもありだから、このようなことになるのだろうな。
結果は、世界的な不況の芽が生まれること。特に途上国はアメリカ輸出で息をついている国も多く、世界は混迷の時代に入るだろう。日本だって例外ではない。が、この301条はかつても日米貿易戦争で使われたこともあり、しばしば顔を出す。仕掛けた方も、仕掛けられた方も、口では強気だが、ソフトランディングを望んでいるには違いない。
★＜サリンから23年＞オウム真理教が起こした『サリン事件』から23年。今でもサリン渦に悩まされ、また家族を失ったり病床に伏せている人もいて、まだまだサリンテロの傷は癒えない。そのオウム真理教は『アレフ』と名を変えて、現存している。1,350名ほど信者がいるそうだ。信教の自由のもと、存在が許されているのだろうが、なぜこんな社会悪の根源のような団体が宗教団体として認められるのだろうか。不思議がいっぱいだ。
★＜｢輝太郎ｷﾀﾛｳ｣開発ミス＞鳥取県が独自に開発しブランド柿として売り出している『輝太郎』の開発手続きにミスが見つかり、栽培を鳥取県内としていた特権がなくなった。栽培は今後、全国で解禁されるが、柿は収穫まで10年かかるとされ、鳥取県はブランド戦略に直ちに影響は出ないとしている。
開発手続きにミスが見つかったのは鳥取県が8年前に開発した『輝太郎』と呼ばれる品種の柿で、栽培する権利が鳥取県内だけに認められている。この柿は2つの種類の柿を交配させて開発したが、このうち『安芸津14号』と呼ばれる品種について、茨城県つくば市にある国の研究機関が品種改良への利用を禁じていることを知らずに無断で使っていたと。県は研究機関から指摘されて初めて気づき、対応を協議した結果、『輝太郎』の権利を研究機関と共同で保有することでまとまった。これにより『輝太郎』の栽培を鳥取県に限定していた特権はなくなり、今後全国で栽培されることが予想される。まあ、基本的な部分のチョンボだねえ、鳥取県は。県民がかわいそう。